生産性を視る
- 「１人あたりの粗利益額」を向上しよう！
- 「１人あたり粗利益が増えれば賞与が増える」と説明しよう
- 総額人件費管理の行い方
- 「労働分配率」という指標は中小企業には合わない
以下は北見昌朗の著書『幹部に年収１０００万円を払う会社になろう』（ＰＨＰ）からの抜粋です。
「１人あたり粗利を増やせば昇給や賞与で報いることができる」と社員に語る
一つの事例をおみせしましょう。別表３１です。
この問屋は「人件費５００万円」をもって「社員１人」とみなした場合に前期実績で「３０人」だったとします。その「１人あたり粗利」は前期が７５０万円でした。
この小さな稼ぎしかなかったので、昇給・賞与で報いることもできず、利益も出ませんでした。
これに対して右側は今期の計画です。
「１人あたり粗利」は９００万円で、前期比１．２倍です。これだけ稼ぎますと、人件費を１人あたり年間５０万円増やして昇給や賞与で報いることができるようになります（人の増員はないという前提）。その上で会社は３０００万円の経常利益を計上できます。
このような算式で表せば会計の知識がない人でもすぐ理解できるようになるでしょう。つまり社員に通じる言葉で目標を示すことができるようになるわけです
最適な人件費の管理を提案する（株）北見式賃金研究所 北見昌朗
